若手職人が建築や板金などの専門技能を磨く「石川県建設共同高等職業訓練校」（金沢市北安江４丁目）が、運営の危機に立たされている。１９６４（昭和３９）年に業界団体が設立した当時、２２３人を数えた入校者が今年度は５人に減り、命綱である県の助成も打ち切りの瀬戸際に。一方で、修了生が金沢城河北門の復元工事など高度な現場で活躍している実情があり、関係者は「匠（たくみ）の技や職人魂を伝承する場として存続させたい」としている。
　同校は、職業訓練法人「石川県建設協議会」が運営し、１０～３０代の若手職人が各事業所で働きながら通学している。建築、木工、板金、タイル、塗装の５科で中堅技能者を育成、これまでに１２０７人の修了生を送り出してきた。

　近年は、不況による建築業界の冷え込みで現場で働く若手が減っている上、少ない仕事を最低限の人数でこなしているため、仕事と並行して訓練校で学ばせる人的な余裕がない事業主が増えているという。生徒数は激減し、現在の在籍数は１１人となっている。

　石川県の認定訓練校となっている同校は、運営費の２分の１を県の助成で賄ってきたが、近年は「各科の在籍数が５人以上」とする助成金の交付要件が満たせなくなってきた。

　現在、建築科は辛うじて５人が在籍するが、木工科は４人、板金科は２人で、塗装科とタイル科は休科となっている。

　同校が陳情を続けた結果、県は、現状では規定の人数に届かない学科にも助成を認めているが、「生徒不足が数年にわたって続けば、助成打ち切りの判断も出てくる」（労働企画課）とし、来年度以降も助成を受けられるかは不透明な状況だ。

　コンピューターでの製図や、木材加工の機械化が進む現在も、同校では、差し金など伝統的な大工道具を使って製図する「規矩（きく）術」など旧来の技法も基礎から教えており、中には河北門の復元工事に携わった修了生もいる。

　建築科の講師で、金沢城の各種復元工事の指揮を執った佐田秀造さん（５８）は「（合理化が進む）昨今の現場では身につかないものもある。（伝統技法を）今から残していかないと大変なことになる」と指摘する。

　同校では、各事業所への入校呼び掛けを強める考えで、河村松一校長（６７）は「わずかでも入校希望者がいる限りは存続し、金の卵を育てていきたい」と話した。